その他の論文

「訓練支援、対個人で拡充を:問われる雇用政策」(pdf)『日本経済新聞:経済教室』 1998年11月12日
[184] 「労働経済学への行動経済学的アプローチ」『日本の労働市場 経済学者の視点』、有斐閣、2017年11月15日、pp.367-391.
[183] 「財政学への行動経済学的アプローチ」『財政研究第12巻 アベノミクスと税財政改革』、日本財政学会、2016年9月30日、pp.70-80.
[182] パネリスト「石川賞10周年パネル 日本の経済問題と経済学」『現代経済学の潮流2016』、東洋経済新報社、2016年8月18日、 pp.201-245
[181] 「行動経済学と社会心理学」『日本社会心理学会大57回大会「虎の巻」』、大会準備委員会/ちとせプレス、2016年9月17日、p4
[180] 「感性と経済行動」『感性工学/巻頭言』日本感性工学会、第13巻3号p125、2015年9月30日.
[179] 「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響」『住宅土地経済』、No.94,2014年9月、pp.29-35(森知晴・大竹文雄)
[178] 「隠れた教育カリキュラムと経済的価値観」『経済セミナー』No.682, 2015年2月、pp. 51-60.
[177] 「行動経済学会第7回大会パネルディスカッション『行動経済学で考える社会正義』」『行動経済学/第7回大会プロシーディングス』、Vol.6(2013), 2014年06月28日、pp.50-61、(大竹 文雄, 大垣 昌夫, 金子 守, 齊藤 誠)
[176] 行動経済学会第6 回大会・第16 回実験社会科学カンファレンス・合同大会 合同パネルディスカッション『社会性と利他的行動』」、『行動経済学』、第5巻、2012年、103?117 第6回大会プロシーディングス  (司会 大竹文雄、パネリスト 亀坂安紀子、川越敏司、藤田和生、山岸俊男)
[175] 「研究テーマの将来予測は難しい」『日本労働研究雑誌』Vol.600, 2010年7月、pp.50-53.
[174] 「所得格差」『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 6 労働市場と所得分配』内閣府経済社会総合研究所、2010年3月12日、pp.253-285(大竹文雄・小原美紀)
[173] 「貧困・消費」『新老年学』第3版、東京大学出版会、2010年1月25日、pp.1740-1752, (大竹文雄・小原美紀)
[172] 「景気悪化と非正規雇用」『RIETI Highlight』Vol. 25, 2009年6月、pp.5-7.
[171] 「景気後退と雇用問題」『NIRA政策レビュー』No.38、2009年5月、pp.2-3.
[170] 「労働経済学に求められるもの」『日本労働研究雑誌/提言』、2009年2・3月号、No.584, p1
[169] 「解雇規制:実証結果を巡る議論」『経済セミナー』No.642、2008年10月、pp.38-45(奥平寛子・大竹文雄.
[168] 「日本の成果配分をめぐって」『ESP』、内閣府、No437、2008年9月、pp.31-35.
[167] 「fMRI実験:行動と脳の働きの関係をみる」『経済セミナー』No.642、2008年10月、pp.33-36.
[166] 「経済学は格差及び貧困問題をどのように考えるか-パネルディスカッション」『現代経済学の潮流2008』、2008年7月、pp.213-249(吉川洋、大竹、樋口美雄、八代尚宏)
[165] 「高齢化・所得格差・教育問題」『Journal of Quality Education』Vol.1, 2008年3月、pp.37-49
[164] 「長時間労働の行動経済学」『Harvard Business Review』June 2008, p3.
[163] 「中毒財への課税強化が人を幸せにする」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008年3月15号、p. 11
[162] 「医療制度改革と国民健康保険制度-この20年の変貌-高齢者医療制度と診療報酬体系をめぐって」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.333、2008年1月、pp.12-15(大竹・澤野孝一朗).
[161] 「脳の特性から経済を解明」『日本経済新聞/経済教室』2008年1月14日朝刊.
[160] 「規制緩和と格差問題の対立は世界共通か」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年12月29日・1月5日号、p. 13
[159] 「競争嫌いが「ガラスの天井」の原因?」フォーラム』No.76、2007年12月25日、pp.33-36
[158] 「脳科学と経済学が教える格差対策」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年10月20日号、p. 9
[157] 「団塊世代の大量退職と退職者医療制度」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.332、2007年10月、pp.8-11(大竹・澤野孝一朗).
[156] 「「ウィキノミクス」と改正統計法」『産政研フォーラム』No.75、2007年9月、pp.42-44.
[155] パネルディスカッション格差社会と財政の役割」『格差社会と財政』、日本財政学会編、2007年9月30日、pp.3-31.
[154] 「「ウィキノミクス」で経済政策」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年8月4日号、p. 9
[153] 「一般被保険者の診療費と保健事業」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.331、2007年7月、pp.4-7(大竹・澤野孝一朗).
[152] 「明日は明日の風が吹く」『産政研フォーラム』No.74、2007年6月、pp.37-39.
[151] 「格差問題解決の本当の処方箋」『Foresight』、2007年7月号、pp.22-26.
[150] 「労働と貧困」『日本労働研究雑誌』No..563、2007年6月号解題、pp.2-3.
[149] 「長時間労働を解決するには」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年5月26日号、p. 9
[148] 「格差論議 日米に隔たり」『日本経済新聞/経済教室』2007年5月14日朝刊.
[147] 「医療制度改革と国民健康保険制度-この20年変貌-」『こくほ大阪』、大阪府国民健康保険団体連合会、No.330、2007年5月、pp.2-5(大竹・澤野孝一朗)
[146] 「似て非なる戦前・戦後の所得格差拡大」『日本労働研究雑誌』no.562、2007年5月、pp.40-43.
[145] 「日本の経営者の所得が低いこと」『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No.561、2007年4月、pp.68-70.
[144] 「長時間労働を考える」『産政研フォーラム』No. 73、2007年3月、pp.27-31.
[143] 「成長・格差論争の共通の罠」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年3月10日号、p. 9
[142] 「解雇規制は労働者を守ったのか」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007年3月6日号、pp.104-105、(大竹・奥平寛子)
[141] 日本における格差問題の実態と今後の課題について」『経済Trend』, 日本経済団体連合会、2007年2月号、pp.38-39.
[140] 「教師の質はなぜ低下した」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007年1月9日号、pp.128-129、(大竹・佐野晋平).
[139] 「解雇規制強化の皮肉な結果」『週刊東洋経済』、2006年12月23日号、p. 9
[138] 「上限金利問題」『産政研フォーラム』No. 72、2006年11月、pp.42-45.
[137] 「「グレーゾーン金利規制」の経済学的検討は十分ではない」『週刊東洋経済』、2006年11月25日号、p. 92-95
[136] 「再挑戦には教育訓練充実を」日本経済研究センター会報No.949、2006年11月, pp.28-31.
[135] ニューロエコノミクスは経済学を変えるか」『日経サイエンス』2006年12月号臨時増刊号、pp.6-10.(大竹・梅田和昌)
[134] 「上限金利問題を考える」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年10月7日号、p. 9
[133]  「「騒音おばさん」を止めるには 感情論より効率的 権利を整理し金銭交渉で」『週刊エコノミスト』2006/9/26号、pp.88-89
[132] 「所得格差は拡大したのか」『学術の動向』、2006年9月、pp.60-63.
[131] 「騒音おばさんと国際紛争」『産政研フォーラム』No. 71、2006年8月、pp.34-37.
[130] 「格差はいけない」の不毛」『論争 格差社会』文春新書 文春新書編集部編、2006年8月、pp.18-31.
[129] 「「格差」意識の日米比較から見えるもの」『エコノミスト』、毎日新聞社、8月8日号、pp.42-45.
[128] 「-成長条件が復元し、新たな成長を目指す日本経済-」菅野雅明、宮島英昭、井上裕行氏との座談会、『ESP』No.412、2006年8月、編集協力内閣府、(社)経済企画協会、pp.3-15
[127] 「男女差別解消の予期せぬ結果」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年7月22日号、p. 11
[126]  「「格差」の正体を見極めよ」『諸君!』2006年8月号、pp.64-68.
[125] 「日本の「格差社会」の現状をどう考えるか」研究会報告、『朝日総研リポート』, 2006.6 No.193, pp.22-45.
[124]  "Straight Thinking About the Income Gap," Japan Echo, June 2006, Vol.33, No.3, pp.28-31.
[123] 「「パネルデータ」を考える」(吉川徹・永瀬伸子・樋口美雄氏との座談会)『日本労働研究雑誌』、No.551、2006年6月、pp.72-85
[122] 「教員の質はなぜ低下したのか?」『産政研フォーラム』No. 70、2006年5月、pp.17-19
[121] 「若者の所得格差はなぜ高まったのか?」厚生労働統計通信、第32号、2006年4月15日、p.2.
[120] 「所得格差は拡大していない」『Voice』2006年3月号、pp.73-75
[119] 「格差社会に関するQ&A」『産政研フォーラム』No. 69、2006年2月、pp.35-39.
[118] 「格差はいけない」の不毛−政策として問うべき視点はどこにあるのか」『論座』朝日新聞社、2006年4月号pp.104-109
[117] 「想定問答・格差社会」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年2月25日号、p. 9. 
[116] 「後悔の経済学」『阪大ニューズレター』No. 30、2005年12月、p13.
[115] 「住宅政策の未来展望 新たな住宅基本法制の制定に向けて」 和泉洋人氏・八田達夫氏・野城智也氏との対談『季刊 住宅土地経済』No. 59, 2006年1月1日, pp.6-21.
[114] 「新規学卒「偏重」のデメリット」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年12月10日号、p. 11
[113] 「後悔の経済学」『産政研フォーラム』No. 68号、2005年11月、pp.33-36.
[112] 「消費税は本当に逆進的か 負担の「公平性」を考える」『論座』2005年12月号、朝日新聞社、pp.44-51(小原美紀氏との共著)
[111] 「賃金格差拡大に耐えられる社会に-逆転可能性が鍵-」『ヌーベル・エポック』、関西社会経済研究所、No. 44、2005年11月1日、pp.2-3.
[110] 「公営住宅政策の改善点と今後の課題-答申にあたって期待すること-」『住宅』(社)日本住宅協会Vol. 54, 2005年9月20日、pp.43-44
[109] 「軽い負担、重い負担感」『週刊東洋経済経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年9月10日号、p. 11
[108] 「住宅弱者対策」 『都市住宅学』第50号、2005年8月、pp.51-56.
[107] 「日本の所得格差のパズルを解く」『経済セミナー』No. 607,日本評論社、 2005年8月、pp.18-22.
[106]  「なぜ女性は背の高い男性を好むのか?」『産政研フォーラム』No. 67、2005年8月、pp.30-33.
[105] 「住宅弱者対策」『都市住宅学』第50号、2005年8月、pp.51-56.
[104] 「日本の所得格差のパズルを解く」、『経済セミナー』No. 607,日本評論社、 2005年8月、pp.18-22.
[103] 「「攻めの改革」を進めるために〜平成17年度経済財政白書を巡って」富田俊基、中島厚志、梅渓健児氏との座談会、『ESP』No.399、2005年7月、編集協力内閣府、(社)経済企画協会、pp.4-20.
[102] 「「低所得者」「貧困者」高齢化で変わる定義 」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年6月18日号、p. 9
[101] 「職務発明に宝くじ型報酬制度」『産政研フォーラム』No. 66、2005年5月、pp.30-33.
[100] 「宝くじ型賃金制度」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年3月12日号、p. 11.
[99] 「自然災害に備える」『産政研フォーラム』No. 65号、2005年2月、pp.29-32.
[98] 「東海地方における地震をめぐる動きと展望-阪神・淡路大震災の教訓は果たして生かされているのか-」パネルディスカッション報告『都市住宅学』No.48, 2005年1月、pp.49-58.
[97] 「経済学の現状と将来」八田達男氏・松井彰彦氏との対談、『経済セミナー』、日本評論社、No. 600, 2005年1月、pp.58-67.
[96] 「「災害保険税」を創設せよ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年12月4日号、p. 9
[95] 「プロ野球を経済学で考える」『学士会会報』、2004年11月1日、 849、pp.40-46.
[94] 「イイ男は結婚しているのか」『産政研フォーラム』No. 64号、2004年、pp.30-32.
[93] 「プロ野球機構を株式会社化せよ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年9月4日号、p. 9
[92] 「オリンピックの国別メダル予測」(pdf)『産政研フォーラム』No.63、2004年7月30日、pp. 39-41
[91] 「長期失業」2004年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 528、2004年7月
[90] 「プロスポーツにおける一人勝ち」、『経済セミナー』、日本評論社、No.595、2004年8月、pp. 30-36
[89] 「所得格差と再分配」日本経済新聞『やさしい経済学』(2004年7月14日より全8回)
[88] 「年金未納は若者の逆襲」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年5月29日号、p. 9
[87] 美男美女の経済学と肥満の経済学」『AERA Mook 新版 経済学がわかる。』、2004年5月20日、朝日新聞社、pp. 152-157
[86] 「節税のために長生き」(pdf)『産政研フォーラム』No.62、2004年5月10日、pp.28-31
[85] 「所得再分配の強化を」『日本経済新聞/経済教室』2004年3月10日
[84] 「「外国人受け入れ問題に関する中間とりまとめ」に対するコメント」『経済トレンド』、日本経団連、2004年2月号、pp. 59-60
[83] 「「政策研究」を考える-政策研究の課題と専門誌の役割」大竹文雄、小野旭、大内伸哉、藤村博之、守島基博との座談会、『日本労働研究雑誌』NO.523、日本労働政策研究・研修機構、2004年1月、pp.. 66-85
[82] 「肥満について考える」(pdf) 『産政研フォーラム』No.6、2004年2月10日、pp.39-43.
[81]  「プロ野球監督の能力とは」(pdf) 『産政研フォーラム』No.60、2003年11月1日、pp39-43
[80] 「若年層 逆転可能な社会に」(pdf)『日本経済新聞/経済教室』 2003年8月22日
[79]  「「真の学歴社会」と「アウトプット主義」」『季刊 未来経営』No.10、フジタ未来経営研究所、2003年夏季号、pp.7-21(浦田秀次郎氏、神谷万丈氏、吉野直行氏との座談会)
[78] 「美男美女は得か」(pdf) 『産政研フォーラム』No.59、2003年8月、pp44-46
[77] 「構造的失業とその対策」2003年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 516、2003年7月
[76] 「お金がない人を助けるには?」『産政研フォーラム』No.58、中部産政研、2003年5月、pp.37-41
[75] 「大学教授を働かせるには」(pdf) 『産政研フォーラム』No.57、2003年2月20日、pp.34-39
[74] 「都市住宅学における経済学」 (pdf) 『都市住宅学』2003年冬号、第40号、都市住宅学会、2003年1月31日、pp.29-30
[73] 「失業がもたらす痛み」 『勤労者福祉』No.71、全国勤労者福祉振興協会、2003年1月1日、pp.6-10
[72] 「所得再分配政策は支持されているのか?」 『季刊・社会保障研究』Vol.38, Nor.3, Winter 2002, 国立社会保障・人口問題研究所、2002年12月25日、pp.184-185
[71] 「傘とワークシェアリング」 (pdf) 『厚生労働統計通信』第12号、2002年12月15日、pp.2
[70] 「なぜ市場重視型賃金制度の導入が進むのか?」 『関西経協』2002年12月号、関西経営者協会、pp.18-23
[69] 「賃金カットか人員整理か?」 (pdf) 『産政研フォーラム』No.56、中部産政研、2002年11月1日
[68] 「倒産頻発時代の企業年金」『企業年金』第277号、厚生年金基金連合会、2002年8月25日、pp.24
[67] 「巨人一人勝ちを経済学で考える」 『産政研フォーラム』No.55、中部産政研、2002年8月30日、pp.38-42
[66] 「企業年金と労働」2002年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 504、2002年7月
[65] 「プロスポーツの経済学入門」『エコノミックス』F、東洋経済新報社、2002年5月2日、pp.162-168
[64] 「年功賃金はなぜ好まれる」 『産政研フォーラム』No.54、中部産政研、2002年5月1日、pp.33-35
[63] 「座談会/年金研究の現在」『季刊 社会保障研究』Vol.37 No.4, 国立社会保障・人口問題研究所、2002年3月25日、pp.316-349
[62] 「経済学から見たプロスポーツ」 『産政研フォーラム』No.53、中部産政研、2002年2月1日、pp.36-39
[61] 所得が不平等なのは不幸なのか?」 『産政研フォーラム』No.52、中部産政研、2001年11月1日、pp.54-56
[60] 「積極的雇用政策の実現を急げ」『エコノミックスE』東洋経済新報社、2001年秋号pp.52-58
[59] 「雇用問題を考える視点」『関西経済研究センター会報』352号、2001年10月1日
[58] 「座談会−平成13年版労働経済白書をめぐって−情報通信技術(IT)の革新と雇用」『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001年9月25日、pp44-62
[57] 「改革の「痛み」」 『産政研フォーラム』No.51、中部産政研、2001年8月31日、pp.30-33
[56] 「特集・小泉政権に望む [雇用政策] 失業期間「短縮」政策を」 『Intellectual Cabinet』No.54、東京財団、2001年9月1日、pp.4-5
[55] 「不足する公的分野で増員」 『日本経済新聞/経済教室』、2001年8月22日
[54] 「専業主婦と労働市場-特集のねらいと解説」2001年8月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 493、2001年8月
[53] 「不良債権処理と雇用創出」 『Nouvelle Époque』 創刊号No.1、関西社会経済システム研究所、2001年8月、pp.6-7
[52] 「解雇法制-特集のねらいと解説」2001年6月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 491、2001年6月
[51] 「不良債権処理でも失業者を増やさない本当の雇用対策とは」(pdf) 『週刊/東洋経済』東洋経済新報社2001年6月9日号、pp.100-104
[50] 「賃金の下方硬直性を織り込んだ政策を」『エコノミックス』D、2001年夏、東洋経済新報社、2001年6月14日、pp.80-82
[49] 「働く意欲の湧く「雇用のセーフティネット」を」『この国を良くするために、今やるべきこと』ダイヤモンド社、バーチャル・シンクタンク「改革」、2001年5月31日、pp.157-184
[48] 「デフレはどうして悪いのか」 『産政研フォーラム』No.50、中部産政研、2001年5月1日、pp.46-47
[47] 退職金・企業年金のポータビリティ」(pdf)『日本労働研究雑誌』No.489、日本労働研究機構、2001年4月25日、pp.58-59
[46] 「デフレはどうして悪いのか」『毎日新聞・東京版』2001年4月1日
[45] 「雇用の安全網整備が急務」『日本経済新聞/経済教室』2001年2月19日
[44] 「格差拡大論をめぐって」(pdf)『週刊 社会保障』Vol.55 No.2122、法研、2001年2月5日、pp.48-51
[43] 「不況の社会的費用」(pdf)『Handai NEWS Letter』No.10、大阪大学、2000年12月1日、pp.13
[42] 「日本の雇用慣行の変化と失業:パネルディスカッション」『現代経済学の潮流2000』東洋経済新報社、2000年10月5日、pp.239-281
[41] 「特集/IT革命と雇用創出および賃金格差」『大阪労働』200,初秋号、大阪府商工労働部、2000年9月30日、pp.1-4
[40] 「中流層の崩壊、根拠乏しく」『日本経済新聞/経済教室』2000年6月23日
[39] 「座談会/労働研究を教える」『日本労働研究雑誌』No.477、日本労働研究機構、2000年4月25日、pp.50-72
[38] 座談会/労働市場の規制改革はこう進めよ」『エコノミックス』A、東洋経済新報社、2000年春号、2000年4月20日、pp.10-27
[37] 「所得格差を考える」『日本経済新聞/やさしい経済学』2000年2月29日より6回掲載
[36] 「世代間アンバランスの是正を」 『Intellectual Cabinet』No.24、東京財団、2000年2月15日、pp.6-7
[35] 「高齢化の進行が日本経済社会に与える影響」『中小公庫マンスリー』1999年11月号、中小企業金融公庫、1999年11月1日、pp.4-9
[34] 「特集座談会/21世紀へのシステム転換」『エコノミックス』@、1999秋号、東洋経済新報社、1999年10月13日、pp.6-29
[33] "Aging Society and Inequality," Japan Labor Bulletin, Vol.38, No.7, 5-11, July, 1999, The Japan Institute of Labour
[32] 「政策論議重ね信頼高めよ(経済学の有効性を問う(下))」(pdf)『日本経済新聞(経済教室』1999年7月28日
[31] 「労働法制」 『Intellectual Cabinet』No.11、1999年7月1日、pp.4-5
[30] 「賃金格差と技術革新」浅子和美監修 『最新データ&キーワード日本経済:imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.136-139
[29] 「中高年問題と退職金・企業年金」浅子和美監修 『最新データ&キーワード日本経済:imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.132-135
[28] 「高齢化と所得分配の不平等」『日本経済研究センター会報』1999年6月1日号、No.825、pp.17-20
[27] 「団塊世代と日本的雇用制度」『岐阜を考える』(財)岐阜県産業経済研究センター、1999年3月、記念号No.100、 pp.285-290
[26] 「労働経済学からみた退職金・企業年金制度」『産政研フォーラム』 1999年春号、No.42, pp. 16-21
[25] 「視点/雇用政策に経済学的発想を」(pdf)『労働統計調査月報』 1999年2月号、pp. 1
[24]
[23] 「森本分析における標本選択の歪み」『住宅問題研究』 1998年10月、pp.69-73
[22] 「震災後の住宅市場・住宅供給」『都市住宅学』 第22号、1998年夏号、pp.6-9 (岩田真一郎・大竹文雄共著)
[21] 「高齢化と日本的雇用システム」『Finansurance』 通巻25号、Vol.7、No.1、1998年4月、pp.4-15
[20] 「高齢化と平等社会」(pdf)『日本経済新聞:やさしい経済学』 1998年3月2〜13日(9回連載)
[19] 「住宅・都市整備公団の役割」『都市住宅学』 第18号、1997年7月、pp.16
[18] 「住宅研究者のための経済学入門」『都市住宅学』 第13号、1996年、pp.28-30
[17] 「遺産」貝塚啓明、香西泰、野中郁次郎監修『日本経済事典』、日本経済新聞社、1996年、pp.981-994
[16] 「企業の将来像:高齢化社会における構造変化と雇用制度」 日本の針路研究会『日本再生の処方箋』、(財)経済広報センター、1994年4月
[15] 「労働経済学研究の現在−1991年〜93年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』 1994年2・3月号、No.409、pp.2‐27(中村二郎、中村恵、早見均氏との座談会)
[14] 「日本的雇用システムの計量分析」『日本労働研究雑誌』1993年4、5月号、No.400、日本労働研究機構
[13] "From the Locker-room to the Boardroom,"  Look Japan, February 1993, pp.14-15, (with Yasushi Ohkusa)
[12] 「家計貯蓄」小泉進、本間正明編『日本型市場システムの解明』所収、有斐閣、1993年
[11] 「高齢者の遺産動機と貯蓄」高山憲之、原田泰編『高齢化の中の金融と貯蓄』所収、日本評論社、1993年、pp.35-56
[10] 「プロ野球『名監督とチーム』」(pdf)『週刊東洋経済』1992年10月3日号、No.5098(大日康史との共著)
[9] 「プロ野球監督とチームの相性」『経済セミナー』 1992年10月号、(大日康史との共著)
[8]  「公的年金資産と家計の資産選択行動」貯蓄経済研究センター編 『人口の高齢化と貯蓄・資産選択』所収、1990年6月、ぎょうせい
[7] 「医療経済からみた国保財政」『都市政策』 第58号、1990年、pp.54‐69
[6] 「医業に要する経費の地域格差と診療報酬評価」『医療'89』、Vol.5、 No.12、1989年12月、(西村周三との共著)
[5] 「日本における資産保有の実態」『ESP』、1989年1月号、No.201、pp.176-185 (高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著)
[4] 「日本の貯蓄率は本当に高いか」『ESP』、1988年12月号、No.200、pp.137-146、(高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著)
[3] 「税制改革の課題」伊藤元重、植田和男、竹中平蔵編『パースペクティブ日本経済』所収、筑摩書房、1988年9月、pp.206‐224、(本間正明共著)
[2] 「構造調整下の雇用安定と勤労者生活−63年版労働白書をめぐって」『日本労働協会雑誌』、1988年9月号、No.349、pp.46‐56、(澤田陽太郎、中馬宏之、島田晴雄氏との座談会)
[1] 「高齢化社会と年金制度」『週刊社会保障』、No.1391、1986年、pp.14‐17


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