本研究は、コロナ禍における人々の消費行動を分析した研究である。コロナ禍におけ
る人々の行動について、学術・実務の両方面から関心が高まっている。多くの先行研究が、
コロナ禍における消費や格差、政策効果などについて研究を行っている。
本研究は、大規模な個票データを活用し、コロナ禍における人々の消費行動について、
高齢者層と若年層の違いを実証分析している。具体的には、「日本の家計五万人を対象に
した購買データ」と「コロナ禍における生活の変化に関するアンケート調査」を接続して
いる。購買データは、誰が、いつ、どこで、何を、いくらで購入したのかが分かる、いわ
ゆるスキャナーデータである。スーパーやドラッグストアで買い物をするような商品を対
象に、購買情報を収集しているデータである。アンケート調査は、購買データの参加者を
調査対象とし、コロナ禍における日常生活の変化を調査している。上述の二つのデータを
接続し、主に差の差法を使用し、分析を行った。
本研究の発見は三つである。一つ目に、コロナ禍において、世代間で消費に異質性が
あることが明らかになった。二つ目に、感染症が拡大すると、高齢者は若者より支出を一
割以上抑制することが明らかになった。三つ目に、高齢者は感染症拡大とともに買い物へ
行く回数も抑制していることが明らかになった。
Figure 1: コロナ禍における年齢別消費支出の推移
(作成)菊池淳一