新聞記事・雑誌記事・書評
(2022年1月14日更新)
は、新聞社の許諾を得て転載しています。
- 「成熟社会の資本主義」『朝日新聞』2022年4月19日。
- 「バブル生んだ「お金への呪縛」」『日経ヴェリタス』2021年2月28日、および「株高生む「お金への呪縛」新需要の創出が焦点に」日経電子版2021年3月3日。
- 「所得減の事業に集中補償を」『朝日新聞』2020年4月29日。
- 「どうする財政再建 欧州並み消費増税案示せ」『毎日新聞』2019年7月19日。
- 「消費低迷と日本経済」『経済セミナー』2019年2,3月号、No.706、pp.57-64。
- 「財務省は山一を批判できるか(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2019年3月1日。
- 「消費より貯蓄優先する社会(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2019年2月8日。
- 「サービスの質 価格に反映を(ミダス王の誘惑)」、『朝日新聞』2018年12月21日。
- 「需要不足ふまえた分析を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2018年1月12日。
- 「財政破綻は避けられるのか 増税と再分配をめぐって(小黒一正、小野善康、田中秀明、原真人)」『Journalism』朝日新聞社、No.331、2017年12月。
- 「金持のぜいたくは悪か(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年10月13日。
- 「高齢化対策より子育て支援(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年9月1日。
- 「自動車と電力の違い(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年8月4日。
- 「公的サービスに財政支出を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年7月21日。
- 「消費低迷が貯蓄を減らす(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年6月23日。
- 「乗数効果」乏しい根拠(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年6月2日。
- 「国の多額の借金 直視を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年5月19日。
- 「研究開発 新製品生んでこそ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年4月28日。
- 「私が望む万博 少子高齢化解消の契機に」『読売新聞』2017年4月26日。
- 「日米貿易摩擦の歴史に学べ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年4月14日。
- 「増税延期で失ったもの(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月31日。
- 「いまこそ公共サービス拡大を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月17日。
- 「停滞の処方箋 発想転換を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月3日。
- 「ふるさと納税のからくり(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年2月17日。
- 「関税よりも生産者へ補助金を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年2月3日。
- 「富の再分配がもたらす恩恵(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年1月20日。
- 「配偶者控除より補助金を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年12月9日。
- 「トランプ氏が映す閉塞感(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年11月25日。
- 「廃炉費用 負担すべきは(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年11月11日。
- 「日本人は、今も勤勉でまじめである。戦後70年の高度成長経済はなぜ実現し、そして今停滞を迎えたのか」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.64、2016年11月。
- 「倹約第一の五輪 世相映す(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年10月21日。
- 「消費低迷 地方にしわ寄せ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年10月7日。
- 「高齢者がカネ使わず、若い人の職奪う」『日経グローカル』No.300、2016年9月19日、p.18。
- 「お金への執着と高齢化社会(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年9月16日。
- 「日本経済に貢献する企業とは(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年8月26日。
- 「山 我慢が故に貴からず(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年8月5日。
- 「EU維持 ドイツの覚悟は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年7月29日。
- 「お金が増える→インフレか(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年7月15日。
- 「円高対策 稼いだお金使おう(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月24日。
- 「増税延期 囚人のジレンマ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月14日。
- 「「かんばる=成長」ではない(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月10日。
- 「女性活躍 かけ声の実態は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年5月27日。
- 「震災不況は長引かない(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年5月20日。
- 「輸出より消費刺激策必要(対論・アベノミクス)」『読売新聞』2016年5月20日。
- 「政策の暴走 止める者は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月8日。
- 「恒常的な雇用創出こそ筋」(経済教室)『日本経済新聞』2016年4月19日。
- 「増税から逃げず財政再建を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月15日。
- 「マイナス金利という愚策」、『新潮45』、2016年5月号。
- 「実体伴わないアベノミクス(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月8日。
- 「物よりお金求める現代(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月1日。
- 「金融緩和=消費ではない」『朝日新聞』2014年12月2日。
- 「数字合わせだけのアベノミクスに未来はない」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.59, Spring 2014.
- 「脱原発で安全と経済拡大両立 不況時の雇用創出でデフレ脱却」、『エコノミスト』、2014年2月18日号。
- “Abenomics auf dem Prufstand” Wochen Zeitung, Switzerland, Nr.3, 16 Januar 2014.
- 「再生エネでも雇用創出」、『東奥日報』、2013年12月5日。
- BOOKSCAN×著者インタビュー 小野善康 http://www.bookscan.co.jp/interview/348/1/#body, 2013年12月。
- 「原発とアベノミクス」、『AERA』、No.52、2013年12月2日号。
- 「増税を雇用創出に」、『毎日新聞』、2013年10月2日。
- 「アベノミクスの中身と効果の真偽」、『月刊自治研』、2013年6月号。
- 「経済学の活用法 池田新介×小野善康」、『経済セミナー』、2013年6/7月号。
- 「不況下のエネルギー転換がもたらす景気拡大効果」、『科学』、岩波書店、Vol.83, No.6,2013年6月。
- 「成熟社会の経済学〜長期不況をどう脱却するか」、『南日本新聞』、2013年4月20日。
- 「「アベノミクス」の金融緩和は、デフレ脱却への道筋とはならない」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.55, Spring 2013.
- 「国買い取り、新エネ進めよ」、『朝日新聞』、2012年12月29日。
- 「景気対策 雇用創出から」、『読売新聞』、2012年11月29日。
- 「政府だけが“合成の誤謬”に対応できる」『週刊東洋経済』2012年11月17日。
- 「需要生み雇用創出を」『高知新聞』、「税金投入し需要生め」『秋田新聞』、「税金投入し需要生み出せ」『南日本新聞』、「需要生み創出図れ」『大分合同新聞』、以上共同通信記事、2012年12月16日。
- 「『脱原発』は今最も効果の大きい経済政策である」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.53, Autumn 2012.
- 「再生エネルギー 雇用最大50万人の波及効果」、『朝日新聞』、2012年6月30日。
- 「成熟社会の経済政策 ―災害対応・エネルギー・高齢化―」、『連合総研レポートDIO』、第25巻第6号通巻272号、2012年6月。
- 「「お金のバブル」をなくし、雇用を増やせ」、『日経ビジネスオンライン』、2012年4月27日。http://business.nikkeibp.co.jp/article/interview/20120412/230916/
- 「お金は倹約より活用を 余った人材を生かせ」、『日経ビジネス・別冊』、2012年4月。
- 「お金は神様じゃない」、『朝日新聞』、2012年3月30日。
- 「「お金への執着」が経済を狂わせる」、『新潮45』、2012年1月号、2011年12月17日。
- 「自由貿易と成長」、『読売新聞』、2011年12月6日。
- 「お金と向き合う」、『日本経済新聞』、2011年11月12日。
- 「立ち上がれ官僚」、『新潮45』、2011年10月号、2011年9月17日。
- 「どのような復興構想を描くか」、『経済セミナー増刊』、2011年8月31日。
- 「団塊世代は生活楽しもう」、『朝日新聞』、2011年6月25日。
- 「論点 政治家は有権者の説得を」、『読売新聞』、2011年5月10日。
- 「税金か国債か どうする復興財源」、『AERA』、2011年5月16日。
- 「「復興支援税」制度化を」、『毎日新聞』、2011年5月9日。
- 「雇用維持へ時限組織必要」、『産経新聞』、2011年4月6日。
- 「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、『フジサンケイビジネスアイ』、2011年4月5日。
- 「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、SankeiBiz、2011年4月5日。
- “ Buy Tohoku products to support rebuilding efforts.”、asahi.com、2011年3月30日。
- 「経済理論と経済政策 本質を見極めるセンスが重要」、『経済セミナー』、2011年4・5月号、2011年3月26日。
- 「できるだけ「東北産」買おう(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年3月23日。
- 「高齢者には現物給付 現役世代の所得に還元を」、『共同通信』、2011年3月6日。
- 「どうする社会保障と税 第3部 新旧ブレーン対決」、『東奥日報』、2011年3月6日。
- 「社会保障と税 新旧ブレーンに聞く」、『山陽新聞』、2011年3月6日。
- 「「減税は経済拡大」は錯覚だ(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年2月23日。
- 「成熟社会の経済財政政策のあり方」、『経営協』2011.2号、2011年2月1日。
- 「拡大で税収はもっと増える(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年1月26日。
- 「恩恵受けるなら雇用つくれ(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2010年12月22日。
- 「金融政策で雇用増困難−日銀法改正に否定的」、『ブルームバーグ・ニュース』、2010年12月14日。
- 「来年度予算で雇用を増やせるかどうか勝負どころ」、『毎日フォーラム』、2010年12月号。
- 「ケインズ政策と構造改革を越えて」、『読売クォータリー』、2010年秋号。
- 「内需拡大こそ競争力強める(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2010年11月24日。
- 「ため込まなければ道は開く(ザ・コラム)」、『朝日新聞』、2010年10月27日。
- 「雇用創出に予算集中を」、『毎日新聞』、2010年10月17日。
- 「円高克服へ雇用創出」、『産経新聞』、2010年10月16日。
- 「財政再建と経済再生の切り札は雇用拡大」、『DIO 連合総研レポート』、No.253、2010年10月1日。
- 「構造改革とケインズ政策を越えて:第三の道とは」、『経済人』、2010年10月号。
- 「成熟社会の経済政策」、『KOKEN』、2010年9月号。
- 「我慢するより需要をつくれ(ザ・コラム)」、『朝日新聞』、2010年9月22日。
- 「「第三の道」への11の疑問に答える」、『中央公論』、2010年9月号。
- 「増税と雇用創出」、『世界』、No.808、2010年9月号。
- 「内需不足の解消には増税で雇用創出を」、『週刊東洋経済』、2010年9月11日号。
- 「シンポジウム ケインズは甦ったか」、『財政研究』、第6巻、2010年9月。
- 「雇用創出増税してでも(毎日21世紀フォーラムから)」、『毎日新聞』、2010年9月6日。
- 「ブレーンが菅首相に指南した消費増税の方程式」、『日経電子版』、2010年8月29日。
- 「円高、日本経済沈滞による輸出減少が原因」、『朝鮮日報』、2010年8月27日。
- 「増税で雇用拡大(小野阪大教授講演)」、『毎日新聞』、2010年8月26日。
- 「消費税上げで雇用増」、『読売新聞』、2010年8月25日。
- 「成熟社会「第三の道を」(小野善康氏が講演)」、『中日新聞』、2010年8月24日。
- 「消費税発言「荒っぽかった」」、『産経新聞』、2010年7月16日。
- 「消費税の発言粗っぽい」、『朝日新聞』、2010年7月16日。
- 「返すなら雇用創出で」、『日本経済新聞』、2010年7月16日。
- 「増税分を雇用創出のために使えばデフレ解消と消費増で経済成長」、『週刊ダイヤモンド』、2010年7月10日。
- 「民主党は何のために消費税を10%に引き上げるのか」、『ダイヤモンドオンライン』、2010年7月7日。
- 「成熟社会の経済成長に必要なのは生産性向上よりも需要の拡大」、『エコノミスト』、2010年7月6日。
- “Tax hikes spur growth, end deflation says Japan PM adviser”, in Reuters, 21 June 2010.
- 「失業率3%へ消費税引き上げも」、『ロイターニュース』、2010年6月21日。
- 「「小野理論」と消費税増税」、『AERA』、2010年6月21日。
- 「ブレーンたちが明かす菅直人「政権戦略」」、『週刊朝日』、2010年6月18日。
- 「増税分国民の手元に戻る 子供手当は現物給付に」、『毎日新聞』、2010年6月15日。
- 「増税し雇用創出目指せ」、『神戸新聞』、2010年6月12日。
- 「増税を財源に雇用拡大」、『読売新聞』、2010年6月11日。
- 「増税で成長分野の雇用創出(金曜討論)」、『産経新聞』、2010年6月11日。
- 「デフレ脱却にも効果」、『読売新聞』、2010年6月8日。
- “Kan’s Economic Policy Guru: Raise Taxes To Create Public Sector Jobs” in The Wall Street Journal, 7 June 2010, http://blogs.wsj.com/japanrealtime/2010/06/07/kans-economic-policy-guru-raise-taxes-to-create-public-sector-jobs/
- 「景気・財政 まず雇用から」、『東京新聞』、2010年6月5日。
- 「増税で雇用創出に予算を」、『日本経済新聞』、2010年6月5日。
- 「財政出動 雇用拡大が条件」、『朝日新聞』、2010年6月5日。
- 「需要拡大こそ大切 財源ないなら増税」、『朝日新聞』、2010年5月9日。
- 「まず雇用創出(クローズアップ2010)」、『毎日新聞』、2010年4月27日。
- 「内閣府参与になった大阪大学社会経済研究所長(ひと)」、『毎日新聞』、2010年4月22日。
- “Kan Economic Adviser Says BOJ’s Scope to Spur Prices Is Limited,” in Bloomberg.com, 16 April 2010.
- 「金融緩和依存でデフレ脱却困難−雇用創出を」、『ブルームバーグ・ニュース』、2010年4月16日。
- 「「人を使う」政策を提言」、『日本経済新聞』、2010年4月6日。
- 「ケインズは不況を説明したのか」、『経済セミナー』、No.653、2010年4・5月号。
- 「仕事つくれば増税もできる(オピニオン・借金大国のわな)」『朝日新聞』、2010年3月6日。
- 「いまや消費こそが創造的な営み〜発想の転換が、新たな需要創出につながる〜」『セブン&アイHLDGS.四季報』、Vol.106, Spring 2010.
- 「デフレとは貨幣への過剰な信奉 完全雇用の見通しなければ金融政策は効かず」『エコノミスト』、2010年2月2日号。
- 「公共事業もリサイクル材積極活用を」『日刊建設工業新聞』、2010年1月5日。
- 「富裕社会の雇用と必要な人材」『DIO/連合総研レポート』、No.245、2010年1月号。
- 「お金を配っても家計所得は増えない。環境分野への公共投資で景気回復を」『日本の論点2010』、2010年1月。
- 「成熟社会に必要なのは好奇心溢れる活動的な消費者」『エコノミスト』、2009年12月22日号。
- 「新政権の経済政策を考える」『現代思想』、Vol.37-13、 2009年10月号。
- 「経済浮揚か貧困救済か?」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.41, Autumn 2009.
- 「バブル経済の生成と崩壊は「楽観」と「悲観」のサイコドラマ」『EUROMONEY Japanese Edition』、2009年8月号。
- “L'Aquila to answer questions of G-8 relevance,” in The Japan Times, 8 July 2009.
- 「米不況を日本再生の追い風に」『日経ヴェリタス』、2009年6月21日。
- 「財政支出の正しい目的は余剰労働力の有効活用だ」『週刊ダイヤモンド』、2009年6月13日号。
- 「経済と自民党−なぜ日本経済は、1980年代までで「壊れた」のか」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.40, Summer 2009.
- 「不況への新たなアプローチ 『一般理論』を読み直す」『現代思想』、Vol.37-6、 2009年5月号。
- 「復活するケインズ 長期不況に公共事業の否定は間違いだ」『新潮45』2009年4月号。
- 「誌上対論 公共事業は必要か!?」『東洋経済』2009年2月13日号。
- 「景気への理解180度転換を」『神戸新聞』2009年1月26日付朝刊。
- 「金融危機は必然である」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.38, Winter 2009.
- 「長期景気循環と政策の考え方 バブルと崩壊は資本主義経済の必然」『世界』2009年1月号。
- 「雇用増やす財政出動を」(対論 赤字国債増発の是非)『北海道新聞』2008年11月9日。
- 「お金を渡すだけではだめ」(私の視点)『朝日新聞』2008年9月11日。
- 「魅力ある近畿圏づくりに向けて真に必要な公共事業の促進を」『日刊建設工業新聞』2008年1月4日。
- 「自民・民主、その経済政策を検証する」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.33, Autumn 2007.
- 「労働資源のムダの解消が先決」『日刊建設工業新聞』2007年7月18日。
- 「不景気のとき、お金はどこに消えているのですか?」『経済セミナー』日本評論社、2007年4月号。
- 「ケインズ 「雇用・利子および貨幣の一般理論」(やさしい経済学―名著と現代)」『日本経済新聞』2007年4月6日、9−13日、16日−17日付朝刊。
- 「夕張の財政が破綻した本当の理由(よく効く経済学、vol.26)」『エコノミスト』2007年4月10日号。
- 「金の取り合いから抜け出せ」『連合』、No.226、2007年2月。
- 「新たな地域戦略のシナリオ」『日刊建設工業新聞』2006年12月18日。
- 「不況時に公共事業を増やすべきか(よく効く経済学、vol.10)」『エコノミスト』2006年12月12日号。
- 「格差は悪なのか ― 経済学から検証する 小野善康×大竹文雄」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.29, Autumn 2006.
- 「針路を聞く 「無駄」増やした構造改革」『読売新聞』2006年8月27日付朝刊。
- 「論理矛盾ある『乗数効果』(経済教室)」『日本経済新聞』2006年7月25日付朝刊。
- 「小泉経済改革は何が問題だったのか? ― 強者への利益誘導でしかなかった構造改革」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.28, Summer 2006.
- 「「新しい利権政治」としての構造改革」『世界』2006年5月号。
- 「道路公団改革 整備した方が得策」『読売新聞』2006年2月8日付朝刊。
- 「ライブドア事件を問う 資本主義経済のあだ花」『神戸新聞』2006年2月5日付朝刊。
- 「巻頭言 二つの経営改革と政府系金融の役割」『中小公庫マンスリー』2006年2月号。
- 「グローバル化時代の個人は豊かになる」『日経ビジネス』2005年12月26日―2006年1月2日号。
- 「「改革」で失業増やすな」『毎日新聞』関西版2005年9月13日付朝刊。
- 「失業者増の改革は本末転倒」『産経新聞』関西版2005年9月9日付朝刊。
- 「民営化なら黒字機関が先(経済教室)」『日本経済新聞』2005年9月5日付朝刊。
- 「経済政策?人とカネの生かし方示せ」『読売新聞』2005年9月3日付朝刊。
- 「百家争鳴?日本の財政危機」『年金時代』2005年9月号。
- 「グローバル化と資本(やさしい経済学−21世紀と資本主義)」『日本経済新聞』2005年6月6日〜10日、14日〜16日付朝刊。
- 「経済拡大し税収増で再建を」『北海道新聞』2004年12月25日付北海道新聞。
- 「財政拡大で税収増を」『産経新聞』2004年12月21日付朝刊。
- 「景気回復の実態と構造改革の誤解」『山陽新聞』2004年10月29日付朝刊。
- 「不安がもたらす長期循環(経済教室)」『日本経済新聞』2004年9月29日付朝刊。
- 「20年後は景気絶頂期」『宮崎日日新聞』2004年7月23日付朝刊。
- 「衆院選識者に聞く」『神戸新聞』2004年7月13日付朝刊。
- 「事情違うのに同じ評価は酷」『朝日新聞』大阪版2004年7月3日付夕刊。
- 「構造改革/人を生かす政策に転換を(私の視点:「回復」は本物か)」『神戸新聞』2004年6月19日付朝刊。
- 「改革の自己増殖が年金問題を深刻化させている」『論座』2004年3月号。
- 「再分配ばかりの改革 問題(経済教室)」 日本経済新聞』2004年1月26日付朝刊。
- 「府民の選択 人の活用でお金を回そう」『毎日新聞』大阪版2004年1月23日付。
- 「2003年の経済を振り返る」『SIGHT』ロッキンオン社、Vol.18, Winter 2004.
- 「需要減り人員削減の悪循環」(「政策を問う」5回続きの(3)「雇用問題」) 『京都新聞』『岩手日報』、2003年10月7日、『徳島新聞』『高知新聞』『熊本日日新聞』10月8日、『千葉日報』『岐阜新聞』10月9日付。
- 「需要創出で円安を図れ(経済教室)」『日本経済新聞』2003年7月11日付朝刊。
- 「戦争特需で本当に国家は再生するのか?」『SIGHT』ロッキングオン社、 Vol.16, Summer 2003.
- 「新市場・雇用創出へ政府の役割見直せ」『日本経済研究センター会報』No.908, 2003年4月23日号。
- 「研究所改革は正しい評価で(発言席)」『毎日新聞』2003年2月16日付。
- 「国立大学研究所整理の憂うべき実態」『日本経済研究センター会報』No.903, 2003年2月15日号。
- 「拡張型の構造価格を(甘辛提言)」『自由民主』、2003年2月11日付。
- 「近畿の再生“新時代”−新春てい談」(篠崎由紀子・谷口博昭・小野善康)『建設工業新聞』2003年1月6日付。
- 「経済再生は雇用から−日本の経済改革を考える」『自治労通信』2002年11・12月号、No.697。
- 「構造改革路線は日本を救うのか−小泉政権を経済的側面から検証する」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.13, Autumn 2002.
- 「民主党代表選2002 創造的な改革で独自色を」『朝日新聞』2002年9月26日付朝刊。
- 「不況と経済政策 新産業に繋がる公共事業を」産経適塾・緑陰講座、『産経新聞』2002年9月22日付朝刊、および『正論』2002年11月号。
- 「民主党期待・注文 起業アイデアで競え」『朝日新聞』2002年9月18日付朝刊。
- 「巨匠に学ぶ・ケインズ(やさしい経済学)」『日本経済新聞』2002年9月13日、16日−20日、23日付朝刊。
- 「高速道路の建設凍結は集団ヒステリー?」『道新Today』北海道新聞社、2002年10月号(第30巻12号、通巻377号)。
- 「新札、景気への効果は疑問(時論)」『日本経済新聞』2002年8月10日付朝刊。
- 「特集ワイド1 小泉内閣の進める税制改革をどう見るか」『毎日新聞・首都圏版』2002年7月9日付夕刊。
- 「わたしの視点 好転要素見当たらない」『読売新聞』2002年7月2日付朝刊。
- 「縮小型改革、デフレ加速(経済教室)」『日本経済新聞』2002年4月26日付朝刊。
- 「縮小切り捨て1本やり デフレ助長するだけ」『読売新聞』2002年4月24日付朝刊。
- 「批判の理論的根拠は十分か」『エコノミックス』Vol.7, 東洋経済新報社、2002年・春号。
- 「「小泉改革」ここが問題 失業者出さぬ努力を」『日刊工業新聞』2002年4月8日付朝刊。
- 「小泉内閣の経済政策を採点する 伊藤元重×小野善康」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.11, Spring 2002.
- 「内橋克人対談シリーズ 新基幹産業こそが鍵だ」『世界』第700号、岩波書店、2002年4月号、86-98。 内橋克人編 『誰のための改革か』岩波書店、2002年、177-203。にも掲載。
- 「小泉改革 仕事作りが政府の任務」(争点論点)『毎日新聞』 2002年1月28日付朝刊。
- 「「改革」競わず、不況脱出優先に」『朝日新聞』 2002年1月20日付朝刊。
- 「不況時は長期の政府事業(経済教室)」『日本経済新聞』2002年1月10日付朝刊。
- 「雇用の試み、国も見習え(!ゆっくり働く)」『朝日新聞』 2001年12月5日付朝刊。
- 「構造改革一辺倒には疑問 「働く場」作る視点が欠如」『読売新聞』 2001年12月4日付夕刊。
- 「環境、優先度を生かした施策を」『大阪新聞』 2001年11月29日付。
- 「『構造改革』では景気をかえって悪くする」『データパル2002』小学館、2002年1月発行予定。
- 「小泉改革で日本経済はよみがえるか」『日本貿易会月報』 2001年11月号、40-44。
- 「国債=悪」の大誤解−いま優先すべきは国債削減より余剰労働力の活用」『日本の論点2002』文藝春秋社、2001年11月、論点29、324-327。
- 「景気状況を見て改革をするべきだ」『朝日新聞』 2001年9月8日付朝刊。
- 「不況に挑む(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 2001年7月31日 −8月3日、6日付朝刊。「不況と構造改革」『やさしい経済学』(日経ビジネス人文庫、2001年)に掲載。
- 「Economy Sight No.7 塩崎恭久×小野善康 今の日本に本当に必要な経済政策とは?」 『SIGHT』 ロッキングオン社、Vol.8, Summer 2001.
- 「国債、次世代負担にならぬ(経済教室)」『日本経済新聞』2001年6月14日付朝刊。
- 「点検小泉改革(中)歳出削減は命取り」『北海道新聞』2001年6月6日付朝刊。
- 「Scope Eye 消費不況を生む金持ち願望」『企業会計』中央経済社、Vol.53, No.6(2001年6月号)。
- 「どの経済政策を推進すべきか?」『JN実業の日本』 実業之日本社、2001年5月号。
- 書評 R・スキデルスキー著、浅野栄一訳「ケインズ」岩波書店 2001年、『日本経済新聞』2001年4月15日付。
- 「米景気後退は円安招く(経済教室)」『日本経済新聞』2001年4月2日付朝刊。
- 「Economy Sight No.6 リチャード・クー×小野善康 不況の日本経済を覆う俗説を打ち破るために」『SIGHT』 Vol.7, Spring 2001.
- 「アメリカ、好況の綱渡り」『中央公論』 中央公論社、2001年2月号。
- 「Eonomy Sight No.5 『需要』と『消費』をめぐる社会学と経済学のインターフェイス」 『SIGHT』 Vol.6, Winter 2001.
- 「同世代内での所得移転(財政赤字(下)国債次世代の負担か)」『朝日新聞』2000年12月28日付朝刊。
- 「適度の市場主義は疑問(経済教室)」『日本経済新聞』2000年12月25日付朝刊。
- 「20世紀の巨人は死んだのか?−ケインズの意図したもの」『新潮45』 新潮社、2000年12月号。
- 「財政負担の本当の意味−金の視点とものの視点」『エコノミックス』 東洋経済新報社、Vol.3, 2000年秋号。
- 「国債格下げ論議の誤解を解く」『論争』 東洋経済新報社、2000年11月号。
- 「Eonomy Sight No.4 米のバブルと日本の不況から景気と為替相場のメカニズムを解く」『SIGHT』 Vol.5, Autumn 2000.
- 「次世代産業へ後押し必要」『朝日新聞』2000年9月12日付朝刊。
- 「構造改革に問われる「物の視点」への転換」『論争』 東洋経済新報社、2000年9月号。
- 「「構造改革」の濫用をやめよ」『Intellectual Cabinet』 No.33、2000年7月15日号。
- 「株価調整、日本は冷静に(経済教室)」『日本経済新聞』2000年4月18日付朝刊。
- 「不況下の円高」『ESP』 経済企画庁、No.334、2000年2月。
- 「バブル崩壊後の不況の原因と経済政策」 小野善康・吉川洋編著 『経済政策の正しい考え方』 東洋経済新報社、1 999年、第1章、3-41。
- 「円の国際化、赤字を覚悟で(経済教室)」『日本経済新聞』1999年6月15日付朝刊。
- 「景気を聞く3 公共投資で失業を活用」『毎日新聞』1999年6月3日付朝刊。
- 「金銭欲が物欲にまさった時、不況が深化する −伝統的経済学では説明できなかった不況の真因−」『エコノミスト』 毎日新聞社、1999年3月30日号。
- 「日本経済再生への道」『建設通信新聞』1999年2月26日付。
- 「生活の質向上に投資を」『新潟日報』1999年2月24日付。
- 「国際金融問題の常識・非常識(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1999年2月23日−26日、3月1日−2 日付朝刊。
- 「ゴミ処理は負担にならぬ(論点)」『読売新聞』1999年2月23日(東京版)、24日(大阪版)付朝刊。
- 「介護・環境などに対象絞り集中投資を」『週刊労働ニュー ス』1999年1月1日付。
- 「不況期こそ社会資本整備(論点)」『読売新聞』1998年11月18日付朝刊。
- 「日本、資産の分散投資急げ(経済教室)」『日本経済新聞』1998年5月18日付朝刊。
- 「恒久減税は景気対策の切り札か(論壇)」『朝日新聞』 (東京版)1998年5月14日付朝刊。
- 「十数年の不況覚悟」『朝日新聞』1998年3月14日付朝刊。
- 「金融からみたポスト平成不況:シンポジウム経済危機の構造」『世界』第646号、岩波書店、1998年3月号、 50-109。
- 「『将来へのツケ』論は誤解(経済教室)」『日本経済新聞』1997年10月15日付朝刊。
- 「米国株価は『バブル』状態(経済教室)」『日本経済新聞』1997年5月14日付朝刊。
- "Taking stock in the Dow: It's a confidence thing," in The Nikkei Weekly, June 2, 1997.
- 「経済を決めるのは需要か供給か」『経済セミナー』 日本評論社、1997年5月、20-23。
- 「需要側の原因で景気は動く(ウィークエンド経済・ぜみなーる)」『朝日新聞』1997年4月5日付朝刊。
- 「『東京のバブル』と同じ道を歩むNY」『エコノミスト』 毎日新聞社、1996年11月12日号。
- 「積極財政の今日的意義」『建設オピニオン』 建設公論社、1996年8月、14-18。
- 「景気安定化に積極策必要(経済教室)」『日本経済新聞』 1996年6月21日付朝刊。
- 「米国経済、バブルの可能性(経済教室)」『日本経済新聞』 1995年12月25日付朝刊。
- 「新しいケインズ経済学(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1992年10月14日−10月19日付朝刊。
- 「金銭欲と不況(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1992年2月29日− 3月6日付朝刊。
- 「貿易摩擦と貿易不均衡」 大阪大学教授グループ著 『世界の中の日本経済』有斐閣、1991年、第13章、 191-206。
- 「産業組織論」・「内部組織」・「国際経済学」、[14] ゲーム論と経済学、『現代数理科学辞典』、大阪書籍、199 1年3月、452-456。
- 書評 伊藤元重・清野一治・奥野正寛・鈴村興太郎著 『産業政策の経済分析』 東京大学出版会、1988年、『季 刊理論経済学』、第41巻第2号、1990年6月、188-189。
- 書評 若杉隆平著 『貿易・直接投資と日本の産業組織』 東洋経済新報社、1989年、『日本経済研究センター会 報』、593号、1989年10月、48-49。
- 書評 Threat of Quotas in International Trade: Their Effect on the Exporting Country. By G. L. Stockhausen. (Westport, CT and London: Greenwood Press, 1988) Journal of Economic Literature, 27, June 1989, 632-633.
- 「設備投資」 今井賢一・小宮隆太郎編 『日本の企業』 東京大学出版会、1989年、第10章、235-252、(吉川 洋共著)。
- 「規模の経済性と料金・参入規制」 奥野正寛・金本良嗣 編著 『交通政策の経済学』 日本経済新聞社、1989年、 第4章、97-119、(奥野正寛共著)。
- 「革新は経済厚生をもたらすか」『経済セミナー』日本評 論社、1983年7月、101-106。
- 「寡占企業間の斉合的な相互推測」『季刊現代経済』 No. 49、1982年8月、122-133。
- 「日本経済とミクロ経済学−大型店舗進出規制と市場開放 −」『経済セミナー』 日本評論社、1982年5月、38-43。