新聞記事・雑誌記事・書評

(2017年8月29日更新)

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    2017年

  1. 「国の多額の借金 直視を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年5月19日。
  2. 「研究開発 新製品生んでこそ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年4月28日。
  3. 「私が望む万博 少子高齢化解消の契機に」『読売新聞』2017年4月26日。
  4. 「日米貿易摩擦の歴史に学べ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年4月14日。
  5. 「増税延期で失ったもの(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月31日。
  6. 「いまこそ公共サービス拡大を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月17日。
  7. 「停滞の処方箋 発想転換を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年3月3日。
  8. 「ふるさと納税のからくり(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年2月17日。
  9. 「関税よりも生産者へ補助金を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年2月3日。
  10. 「富の再分配がもたらす恩恵(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2017年1月20日。
  11. 2016年

  12. 「配偶者控除より補助金を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年12月9日。
  13. 「トランプ氏が映す閉塞感(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年11月25日。
  14. 「廃炉費用 負担すべきは(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年11月11日。
  15. 「日本人は、今も勤勉でまじめである。戦後70年の高度成長経済はなぜ実現し、そして今停滞を迎えたのか」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.64、2016年11月。
  16. 「倹約第一の五輪 世相映す(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年10月21日。
  17. 「消費低迷 地方にしわ寄せ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年10月7日。
  18. 「高齢者がカネ使わず、若い人の職奪う」『日経グローカル』No.300、2016年9月19日、p.18。
  19. 「お金への執着と高齢化社会(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年9月16日。
  20. 「日本経済に貢献する企業とは(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年8月26日。
  21. 「山 我慢が故に貴からず(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年8月5日。
  22. 「EU維持 ドイツの覚悟は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年7月29日。
  23. 「お金が増える→インフレか(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年7月15日。
  24. 「円高対策 稼いだお金使おう(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月24日。
  25. 「増税延期 囚人のジレンマ(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月14日。
  26. 「「かんばる=成長」ではない(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年6月10日。
  27. 「女性活躍 かけ声の実態は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年5月27日。
  28. 「震災不況は長引かない(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年5月20日。
  29. 「輸出より消費刺激策必要(対論・アベノミクス)」『読売新聞』2016年5月20日。
  30. 「政策の暴走 止める者は(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月8日。
  31. 「恒常的な雇用創出こそ筋」(経済教室)『日本経済新聞』2016年4月19日。
  32. 「増税から逃げず財政再建を(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月15日。
  33. 「マイナス金利という愚策」、『新潮45』、2016年5月号。
  34. 「実体伴わないアベノミクス(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月8日。
  35. 「物よりお金求める現代(ミダス王の誘惑)」『朝日新聞』2016年4月1日。
  36. 2014年

  37. 「金融緩和=消費ではない」『朝日新聞』2014年12月2日。
  38. 「数字合わせだけのアベノミクスに未来はない」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.59, Spring 2014.
  39. 「脱原発で安全と経済拡大両立 不況時の雇用創出でデフレ脱却」、『エコノミスト』、2014年2月18日号。
  40. “Abenomics auf dem Prufstand” Wochen Zeitung, Switzerland, Nr.3, 16 Januar 2014.
  41. 2013年

  42. 「再生エネでも雇用創出」、『東奥日報』、2013年12月5日。
  43. BOOKSCAN×著者インタビュー 小野善康 http://www.bookscan.co.jp/interview/348/1/#body, 2013年12月。
  44. 「原発とアベノミクス」、『AERA』、No.52、2013年12月2日号。
  45. 「増税を雇用創出に」、『毎日新聞』、2013年10月2日。
  46. 「アベノミクスの中身と効果の真偽」、『月刊自治研』、2013年6月号。
  47. 「経済学の活用法 池田新介×小野善康」、『経済セミナー』、2013年6/7月号。
  48. 「不況下のエネルギー転換がもたらす景気拡大効果」、『科学』、岩波書店、Vol.83, No.6,2013年6月。
  49. 「成熟社会の経済学〜長期不況をどう脱却するか」、『南日本新聞』、2013年4月20日。
  50. 「「アベノミクス」の金融緩和は、デフレ脱却への道筋とはならない」、『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.55, Spring 2013.
  51. 2012年

  52. 「国買い取り、新エネ進めよ」、『朝日新聞』、2012年12月29日。
  53. 「景気対策 雇用創出から」、『読売新聞』、2012年11月29日。
  54. 「政府だけが“合成の誤謬”に対応できる」『週刊東洋経済』2012年11月17日。
  55. 「需要生み雇用創出を」『高知新聞』、「税金投入し需要生め」『秋田新聞』、「税金投入し需要生み出せ」『南日本新聞』、「需要生み創出図れ」『大分合同新聞』、以上共同通信記事、2012年12月16日。
  56. 「『脱原発』は今最も効果の大きい経済政策である」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.53, Autumn 2012.
  57. 「再生エネルギー 雇用最大50万人の波及効果」、『朝日新聞』、2012年6月30日。
  58. 「成熟社会の経済政策 ―災害対応・エネルギー・高齢化―」、『連合総研レポートDIO』、第25巻第6号通巻272号、2012年6月。
  59. 「「お金のバブル」をなくし、雇用を増やせ」、『日経ビジネスオンライン』、2012年4月27日。http://business.nikkeibp.co.jp/article/interview/20120412/230916/
  60. 「お金は倹約より活用を 余った人材を生かせ」、『日経ビジネス・別冊』、2012年4月。
  61. 「お金は神様じゃない」、『朝日新聞』、2012年3月30日。
  62. 2011年

  63. 「「お金への執着」が経済を狂わせる」、『新潮45』、2012年1月号、2011年12月17日。
  64. 「自由貿易と成長」、『読売新聞』、2011年12月6日。
  65. 「お金と向き合う」、『日本経済新聞』、2011年11月12日。
  66. 「立ち上がれ官僚」、『新潮45』、2011年10月号、2011年9月17日。
  67. 「どのような復興構想を描くか」、『経済セミナー増刊』、2011年8月31日。
  68. 「団塊世代は生活楽しもう」、『朝日新聞』、2011年6月25日。link
  69. 「論点 政治家は有権者の説得を」、『読売新聞』、2011年5月10日。
  70. 「税金か国債か どうする復興財源」、『AERA』、2011年5月16日。
  71. 「「復興支援税」制度化を」、『毎日新聞』、2011年5月9日。
  72. 「雇用維持へ時限組織必要」、『産経新聞』、2011年4月6日。
  73. 「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、『フジサンケイビジネスアイ』、2011年4月5日。
  74. 「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、SankeiBiz、2011年4月5日。
  75. “ Buy Tohoku products to support rebuilding efforts.”、asahi.com、2011年3月30日。link
  76. 「経済理論と経済政策 本質を見極めるセンスが重要」、『経済セミナー』、2011年4・5月号、2011年3月26日。
  77. 「できるだけ「東北産」買おう(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年3月23日。 link
  78. 「高齢者には現物給付 現役世代の所得に還元を」、『共同通信』、2011年3月6日。
  79. 「どうする社会保障と税  第3部 新旧ブレーン対決」、『東奥日報』、2011年3月6日。
  80. 「社会保障と税 新旧ブレーンに聞く」、『山陽新聞』、2011年3月6日。
  81. 「「減税は経済拡大」は錯覚だ(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年2月23日。 link
  82. 「成熟社会の経済財政政策のあり方」、『経営協』2011.2号、2011年2月1日。
  83. 「拡大で税収はもっと増える(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2011年1月26日。 link
  84. 2010年

  85. 「恩恵受けるなら雇用つくれ(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2010年12月22日。 link
  86. 「金融政策で雇用増困難−日銀法改正に否定的」、『ブルームバーグ・ニュース』、2010年12月14日。
  87. 「来年度予算で雇用を増やせるかどうか勝負どころ」、『毎日フォーラム』、2010年12月号。
  88. 「ケインズ政策と構造改革を越えて」、『読売クォータリー』、2010年秋号。
  89. 「内需拡大こそ競争力強める(ザ・コラム)」『朝日新聞』、2010年11月24日。 link
  90. 「ため込まなければ道は開く(ザ・コラム)」、『朝日新聞』、2010年10月27日。 link
  91. 「雇用創出に予算集中を」、『毎日新聞』、2010年10月17日。
  92. 「円高克服へ雇用創出」、『産経新聞』、2010年10月16日。
  93. 「財政再建と経済再生の切り札は雇用拡大」、『DIO 連合総研レポート』、No.253、2010年10月1日。
  94. 「構造改革とケインズ政策を越えて:第三の道とは」、『経済人』、2010年10月号。
  95. 「成熟社会の経済政策」、『KOKEN』、2010年9月号。
  96. 「我慢するより需要をつくれ(ザ・コラム)」、『朝日新聞』、2010年9月22日。link
  97. 「「第三の道」への11の疑問に答える」、『中央公論』、2010年9月号。
  98. 「増税と雇用創出」、『世界』、No.808、2010年9月号。
  99. 「内需不足の解消には増税で雇用創出を」、『週刊東洋経済』、2010年9月11日号。
  100. 「シンポジウム ケインズは甦ったか」、『財政研究』、第6巻、2010年9月。
  101. 「雇用創出増税してでも(毎日21世紀フォーラムから)」、『毎日新聞』、2010年9月6日。
  102. 「ブレーンが菅首相に指南した消費増税の方程式」、『日経電子版』、2010年8月29日。
  103. 「円高、日本経済沈滞による輸出減少が原因」、『朝鮮日報』、2010年8月27日。
  104. 「増税で雇用拡大(小野阪大教授講演)」、『毎日新聞』、2010年8月26日。
  105. 「消費税上げで雇用増」、『読売新聞』、2010年8月25日。
  106. 「成熟社会「第三の道を」(小野善康氏が講演)」、『中日新聞』、2010年8月24日。
  107. 「消費税発言「荒っぽかった」」、『産経新聞』、2010年7月16日。
  108. 「消費税の発言粗っぽい」、『朝日新聞』、2010年7月16日。
  109. 「返すなら雇用創出で」、『日本経済新聞』、2010年7月16日。
  110. 「増税分を雇用創出のために使えばデフレ解消と消費増で経済成長」、『週刊ダイヤモンド』、2010年7月10日。
  111. 「民主党は何のために消費税を10%に引き上げるのか」、『ダイヤモンドオンライン』、2010年7月7日。
  112. 「成熟社会の経済成長に必要なのは生産性向上よりも需要の拡大」、『エコノミスト』、2010年7月6日。
  113. “Tax hikes spur growth, end deflation says Japan PM adviser”, in Reuters, 21 June 2010.
  114. 「失業率3%へ消費税引き上げも」、『ロイターニュース』、2010年6月21日。
  115. 「「小野理論」と消費税増税」、『AERA』、2010年6月21日。
  116. 「ブレーンたちが明かす菅直人「政権戦略」」、『週刊朝日』、2010年6月18日。
  117. 「増税分国民の手元に戻る 子供手当は現物給付に」、『毎日新聞』、2010年6月15日。
  118. 「増税し雇用創出目指せ」、『神戸新聞』、2010年6月12日。
  119. 「増税を財源に雇用拡大」、『読売新聞』、2010年6月11日。
  120. 「増税で成長分野の雇用創出(金曜討論)」、『産経新聞』、2010年6月11日。
  121. 「デフレ脱却にも効果」、『読売新聞』、2010年6月8日。
  122. “Kan’s Economic Policy Guru: Raise Taxes To Create Public Sector Jobs” in The Wall Street Journal, 7 June 2010, http://blogs.wsj.com/japanrealtime/2010/06/07/kans-economic-policy-guru-raise-taxes-to-create-public-sector-jobs/
  123. 「景気・財政 まず雇用から」、『東京新聞』、2010年6月5日。
  124. 「増税で雇用創出に予算を」、『日本経済新聞』、2010年6月5日。
  125. 「財政出動 雇用拡大が条件」、『朝日新聞』、2010年6月5日。
  126. 「需要拡大こそ大切 財源ないなら増税」、『朝日新聞』、2010年5月9日。link
  127. 「まず雇用創出(クローズアップ2010)」、『毎日新聞』、2010年4月27日。
  128. 「内閣府参与になった大阪大学社会経済研究所長(ひと)」、『毎日新聞』、2010年4月22日。
  129. “Kan Economic Adviser Says BOJ’s Scope to Spur Prices Is Limited,” in Bloomberg.com, 16 April 2010.
  130. 「金融緩和依存でデフレ脱却困難−雇用創出を」、『ブルームバーグ・ニュース』、2010年4月16日。
  131. 「「人を使う」政策を提言」、『日本経済新聞』、2010年4月6日。
  132. 「ケインズは不況を説明したのか」、『経済セミナー』、No.653、2010年4・5月号。
  133. 「仕事つくれば増税もできる(オピニオン・借金大国のわな)」『朝日新聞』、2010年3月6日。link
  134. 「いまや消費こそが創造的な営み〜発想の転換が、新たな需要創出につながる〜」『セブン&アイHLDGS.四季報』、Vol.106, Spring 2010.
  135. 「デフレとは貨幣への過剰な信奉 完全雇用の見通しなければ金融政策は効かず」『エコノミスト』、2010年2月2日号。
  136. 「公共事業もリサイクル材積極活用を」『日刊建設工業新聞』、2010年1月5日。
  137. 「富裕社会の雇用と必要な人材」『DIO/連合総研レポート』、No.245、2010年1月号。
  138. 「お金を配っても家計所得は増えない。環境分野への公共投資で景気回復を」『日本の論点2010』、2010年1月。
  139. 2009年

  140. 「成熟社会に必要なのは好奇心溢れる活動的な消費者」『エコノミスト』、2009年12月22日号。
  141. 「新政権の経済政策を考える」『現代思想』、Vol.37-13、 2009年10月号。
  142. 「経済浮揚か貧困救済か?」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.41, Autumn 2009.
  143. 「バブル経済の生成と崩壊は「楽観」と「悲観」のサイコドラマ」『EUROMONEY Japanese Edition』、2009年8月号。
  144. “L'Aquila to answer questions of G-8 relevance,” in The Japan Times, 8 July 2009.
  145. 「米不況を日本再生の追い風に」『日経ヴェリタス』、2009年6月21日。 link
  146. 「財政支出の正しい目的は余剰労働力の有効活用だ」『週刊ダイヤモンド』、2009年6月13日号。
  147. 「経済と自民党−なぜ日本経済は、1980年代までで「壊れた」のか」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.40, Summer 2009.
  148. 「不況への新たなアプローチ 『一般理論』を読み直す」『現代思想』、Vol.37-6、 2009年5月号。
  149. 「復活するケインズ 長期不況に公共事業の否定は間違いだ」『新潮45』2009年4月号。
  150. 「誌上対論 公共事業は必要か!?」『東洋経済』2009年2月13日号。
  151. 「景気への理解180度転換を」『神戸新聞』2009年1月26日付朝刊。
  152. 「金融危機は必然である」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.38, Winter 2009.
  153. 「長期景気循環と政策の考え方 バブルと崩壊は資本主義経済の必然」『世界』2009年1月号。
  154. 2008年

  155. 「雇用増やす財政出動を」(対論 赤字国債増発の是非)『北海道新聞』2008年11月9日。
  156. 「お金を渡すだけではだめ」(私の視点)『朝日新聞』2008年9月11日。 link
  157. 「魅力ある近畿圏づくりに向けて真に必要な公共事業の促進を」『日刊建設工業新聞』2008年1月4日。
  158. 2007年

  159. 「自民・民主、その経済政策を検証する」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.33, Autumn 2007.
  160. 「労働資源のムダの解消が先決」『日刊建設工業新聞』2007年7月18日。
  161. 「不景気のとき、お金はどこに消えているのですか?」『経済セミナー』日本評論社、2007年4月号。
  162. 「ケインズ 「雇用・利子および貨幣の一般理論」(やさしい経済学―名著と現代)」『日本経済新聞』2007年4月6日、9−13日、16日−17日付朝刊。 link
  163. 「夕張の財政が破綻した本当の理由(よく効く経済学、vol.26)」『エコノミスト』2007年4月10日号。
  164. 「金の取り合いから抜け出せ」『連合』、No.226、2007年2月。
  165. 2006年

  166. 「新たな地域戦略のシナリオ」『日刊建設工業新聞』2006年12月18日。
  167. 「不況時に公共事業を増やすべきか(よく効く経済学、vol.10)」『エコノミスト』2006年12月12日号。
  168. 「格差は悪なのか ― 経済学から検証する 小野善康×大竹文雄」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.29, Autumn 2006.
  169. 「針路を聞く 「無駄」増やした構造改革」『読売新聞』2006年8月27日付朝刊。
  170. 「論理矛盾ある『乗数効果』(経済教室)」『日本経済新聞』2006年7月25日付朝刊。 link
  171. 「小泉経済改革は何が問題だったのか? ― 強者への利益誘導でしかなかった構造改革」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.28, Summer 2006.
  172. 「「新しい利権政治」としての構造改革」『世界』2006年5月号。
  173. 「道路公団改革 整備した方が得策」『読売新聞』2006年2月8日付朝刊。
  174. 「ライブドア事件を問う 資本主義経済のあだ花」『神戸新聞』2006年2月5日付朝刊。
  175. 「巻頭言 二つの経営改革と政府系金融の役割」『中小公庫マンスリー』2006年2月号。
  176. 2005年

  177. 「グローバル化時代の個人は豊かになる」『日経ビジネス』2005年12月26日―2006年1月2日号。
  178. 「「改革」で失業増やすな」『毎日新聞』関西版2005年9月13日付朝刊。
  179. 「失業者増の改革は本末転倒」『産経新聞』関西版2005年9月9日付朝刊。
  180. 「民営化なら黒字機関が先(経済教室)」『日本経済新聞』2005年9月5日付朝刊。 link
  181. 「経済政策?人とカネの生かし方示せ」『読売新聞』2005年9月3日付朝刊。
  182. 「百家争鳴?日本の財政危機」『年金時代』2005年9月号。
  183. 「グローバル化と資本(やさしい経済学−21世紀と資本主義)」『日本経済新聞』2005年6月6日〜10日、14日〜16日付朝刊。 link
  184. 2004年

  185. 「経済拡大し税収増で再建を」『北海道新聞』2004年12月25日付北海道新聞。
  186. 「財政拡大で税収増を」『産経新聞』2004年12月21日付朝刊。
  187. 「景気回復の実態と構造改革の誤解」『山陽新聞』2004年10月29日付朝刊。
  188. 「不安がもたらす長期循環(経済教室)」『日本経済新聞』2004年9月29日付朝刊。 link
  189. 「20年後は景気絶頂期」『宮崎日日新聞』2004年7月23日付朝刊。
  190. 「衆院選識者に聞く」『神戸新聞』2004年7月13日付朝刊。
  191. 「事情違うのに同じ評価は酷」『朝日新聞』大阪版2004年7月3日付夕刊。
  192. 「構造改革/人を生かす政策に転換を(私の視点:「回復」は本物か)」『神戸新聞』2004年6月19日付朝刊。
  193. 「改革の自己増殖が年金問題を深刻化させている」『論座』2004年3月号。
  194. 「再分配ばかりの改革 問題(経済教室)」 日本経済新聞』2004年1月26日付朝刊。 link
  195. 「府民の選択 人の活用でお金を回そう」『毎日新聞』大阪版2004年1月23日付。
  196. 「2003年の経済を振り返る」『SIGHT』ロッキンオン社、Vol.18, Winter 2004.
  197. 2003年

  198. 「需要減り人員削減の悪循環」(「政策を問う」5回続きの(3)「雇用問題」) 『京都新聞』『岩手日報』、2003年10月7日、『徳島新聞』『高知新聞』『熊本日日新聞』10月8日、『千葉日報』『岐阜新聞』10月9日付。
  199. 「需要創出で円安を図れ(経済教室)」『日本経済新聞』2003年7月11日付朝刊。 link
  200. 「戦争特需で本当に国家は再生するのか?」『SIGHT』ロッキングオン社、 Vol.16, Summer 2003.
  201. 「新市場・雇用創出へ政府の役割見直せ」『日本経済研究センター会報』No.908, 2003年4月23日号。
  202. 「研究所改革は正しい評価で(発言席)」『毎日新聞』2003年2月16日付。
  203. 「国立大学研究所整理の憂うべき実態」『日本経済研究センター会報』No.903, 2003年2月15日号。
  204. 「拡張型の構造価格を(甘辛提言)」『自由民主』、2003年2月11日付。
  205. 「近畿の再生“新時代”−新春てい談」(篠崎由紀子・谷口博昭・小野善康)『建設工業新聞』2003年1月6日付。
  206. 2002年

  207. 「経済再生は雇用から−日本の経済改革を考える」『自治労通信』2002年11・12月号、No.697。
  208. 「構造改革路線は日本を救うのか−小泉政権を経済的側面から検証する」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.13, Autumn 2002.
  209. 「民主党代表選2002 創造的な改革で独自色を」『朝日新聞』2002年9月26日付朝刊。
  210. 「不況と経済政策 新産業に繋がる公共事業を」産経適塾・緑陰講座、『産経新聞』2002年9月22日付朝刊、および『正論』2002年11月号。
  211. 「民主党期待・注文 起業アイデアで競え」『朝日新聞』2002年9月18日付朝刊。 link
  212. 「巨匠に学ぶ・ケインズ(やさしい経済学)」『日本経済新聞』2002年9月13日、16日−20日、23日付朝刊。 link
  213. 「高速道路の建設凍結は集団ヒステリー?」『道新Today』北海道新聞社、2002年10月号(第30巻12号、通巻377号)。
  214. 「新札、景気への効果は疑問(時論)」『日本経済新聞』2002年8月10日付朝刊。 link
  215. 「特集ワイド1 小泉内閣の進める税制改革をどう見るか」『毎日新聞・首都圏版』2002年7月9日付夕刊。
  216. 「わたしの視点 好転要素見当たらない」『読売新聞』2002年7月2日付朝刊。
  217. 「縮小型改革、デフレ加速(経済教室)」『日本経済新聞』2002年4月26日付朝刊。 link
  218. 「縮小切り捨て1本やり デフレ助長するだけ」『読売新聞』2002年4月24日付朝刊。
  219. 「批判の理論的根拠は十分か」『エコノミックス』Vol.7, 東洋経済新報社、2002年・春号。
  220. 「「小泉改革」ここが問題 失業者出さぬ努力を」『日刊工業新聞』2002年4月8日付朝刊。
  221. 「小泉内閣の経済政策を採点する 伊藤元重×小野善康」『SIGHT』ロッキングオン社、Vol.11, Spring 2002.
  222. 「内橋克人対談シリーズ 新基幹産業こそが鍵だ」『世界』第700号、岩波書店、2002年4月号、86-98。 内橋克人編 『誰のための改革か』岩波書店、2002年、177-203。にも掲載。
  223. 「小泉改革 仕事作りが政府の任務」(争点論点)『毎日新聞』 2002年1月28日付朝刊。
  224. 「「改革」競わず、不況脱出優先に」『朝日新聞』 2002年1月20日付朝刊。 link
  225. 「不況時は長期の政府事業(経済教室)」『日本経済新聞』2002年1月10日付朝刊。 link
  226. 2001年

  227. 「雇用の試み、国も見習え(!ゆっくり働く)」『朝日新聞』 2001年12月5日付朝刊。 link
  228. 「構造改革一辺倒には疑問 「働く場」作る視点が欠如」『読売新聞』 2001年12月4日付夕刊。
  229. 「環境、優先度を生かした施策を」『大阪新聞』 2001年11月29日付。
  230. 「『構造改革』では景気をかえって悪くする」『データパル2002』小学館、2002年1月発行予定。
  231. 「小泉改革で日本経済はよみがえるか」『日本貿易会月報』 2001年11月号、40-44。
  232. 「国債=悪」の大誤解−いま優先すべきは国債削減より余剰労働力の活用」『日本の論点2002』文藝春秋社、2001年11月、論点29、324-327。
  233. 「景気状況を見て改革をするべきだ」『朝日新聞』 2001年9月8日付朝刊。 link
  234. 「不況に挑む(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 2001年7月31日 −8月3日、6日付朝刊。「不況と構造改革」『やさしい経済学』(日経ビジネス人文庫、2001年)に掲載。 link
  235. 「Economy Sight No.7 塩崎恭久×小野善康 今の日本に本当に必要な経済政策とは?」   『SIGHT』 ロッキングオン社、Vol.8, Summer 2001.
  236. 「国債、次世代負担にならぬ(経済教室)」『日本経済新聞』2001年6月14日付朝刊。 link
  237. 「点検小泉改革(中)歳出削減は命取り」『北海道新聞』2001年6月6日付朝刊。
  238. 「Scope Eye 消費不況を生む金持ち願望」『企業会計』中央経済社、Vol.53, No.6(2001年6月号)。
  239. 「どの経済政策を推進すべきか?」『JN実業の日本』 実業之日本社、2001年5月号。
  240. 書評 R・スキデルスキー著、浅野栄一訳「ケインズ」岩波書店 2001年、『日本経済新聞』2001年4月15日付。
  241. 「米景気後退は円安招く(経済教室)」『日本経済新聞』2001年4月2日付朝刊。 link
  242. 「Economy Sight No.6 リチャード・クー×小野善康 不況の日本経済を覆う俗説を打ち破るために」『SIGHT』 Vol.7, Spring 2001.
  243. 「アメリカ、好況の綱渡り」『中央公論』 中央公論社、2001年2月号。
  244. 「Eonomy Sight No.5 『需要』と『消費』をめぐる社会学と経済学のインターフェイス」  『SIGHT』 Vol.6, Winter 2001.
  245. 2000年

  246. 「同世代内での所得移転(財政赤字(下)国債次世代の負担か)」『朝日新聞』2000年12月28日付朝刊。
  247. 「適度の市場主義は疑問(経済教室)」『日本経済新聞』2000年12月25日付朝刊。 link
  248. 「20世紀の巨人は死んだのか?−ケインズの意図したもの」『新潮45』 新潮社、2000年12月号。
  249. 「財政負担の本当の意味−金の視点とものの視点」『エコノミックス』 東洋経済新報社、Vol.3, 2000年秋号。
  250. 「国債格下げ論議の誤解を解く」『論争』 東洋経済新報社、2000年11月号。
  251. 「Eonomy Sight No.4 米のバブルと日本の不況から景気と為替相場のメカニズムを解く」『SIGHT』 Vol.5, Autumn 2000.
  252. 「次世代産業へ後押し必要」『朝日新聞』2000年9月12日付朝刊。 link
  253. 「構造改革に問われる「物の視点」への転換」『論争』 東洋経済新報社、2000年9月号。
  254. 「「構造改革」の濫用をやめよ」『Intellectual Cabinet』 No.33、2000年7月15日号。
  255. 「株価調整、日本は冷静に(経済教室)」『日本経済新聞』2000年4月18日付朝刊。
  256. 「不況下の円高」『ESP』 経済企画庁、No.334、2000年2月。
  257. 1999年

  258. 「バブル崩壊後の不況の原因と経済政策」 小野善康・吉川洋編著 『経済政策の正しい考え方』 東洋経済新報社、1 999年、第1章、3-41。
  259. 「円の国際化、赤字を覚悟で(経済教室)」『日本経済新聞』1999年6月15日付朝刊。 link
  260. 「景気を聞く3 公共投資で失業を活用」『毎日新聞』1999年6月3日付朝刊。
  261. 「金銭欲が物欲にまさった時、不況が深化する −伝統的経済学では説明できなかった不況の真因−」『エコノミスト』  毎日新聞社、1999年3月30日号。
  262. 「日本経済再生への道」『建設通信新聞』1999年2月26日付。
  263. 「生活の質向上に投資を」『新潟日報』1999年2月24日付。
  264. 「国際金融問題の常識・非常識(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1999年2月23日−26日、3月1日−2 日付朝刊。 link
  265. 「ゴミ処理は負担にならぬ(論点)」『読売新聞』1999年2月23日(東京版)、24日(大阪版)付朝刊。
  266. 「介護・環境などに対象絞り集中投資を」『週刊労働ニュー ス』1999年1月1日付。
  267. 1998年

  268. 「不況期こそ社会資本整備(論点)」『読売新聞』1998年11月18日付朝刊。
  269. 「日本、資産の分散投資急げ(経済教室)」『日本経済新聞』1998年5月18日付朝刊。 link
  270. 「恒久減税は景気対策の切り札か(論壇)」『朝日新聞』 (東京版)1998年5月14日付朝刊。 link
  271. 「十数年の不況覚悟」『朝日新聞』1998年3月14日付朝刊。 link
  272. 「金融からみたポスト平成不況:シンポジウム経済危機の構造」『世界』第646号、岩波書店、1998年3月号、 50-109。
  273. 1997年

  274. 「『将来へのツケ』論は誤解(経済教室)」『日本経済新聞』1997年10月15日付朝刊。 link
  275. 「米国株価は『バブル』状態(経済教室)」『日本経済新聞』1997年5月14日付朝刊。 link
  276. "Taking stock in the Dow: It's a confidence thing," in The Nikkei Weekly, June 2, 1997.
  277. 「経済を決めるのは需要か供給か」『経済セミナー』 日本評論社、1997年5月、20-23。
  278. 「需要側の原因で景気は動く(ウィークエンド経済・ぜみなーる)」『朝日新聞』1997年4月5日付朝刊。 link
  279. 1996年

  280. 「『東京のバブル』と同じ道を歩むNY」『エコノミスト』 毎日新聞社、1996年11月12日号。
  281. 「積極財政の今日的意義」『建設オピニオン』 建設公論社、1996年8月、14-18。
  282. 「景気安定化に積極策必要(経済教室)」『日本経済新聞』 1996年6月21日付朝刊。 link
  283. 1995年

  284. 「米国経済、バブルの可能性(経済教室)」『日本経済新聞』 1995年12月25日付朝刊。 link
  285. 1992年

  286. 「新しいケインズ経済学(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1992年10月14日−10月19日付朝刊。 link
  287. 「金銭欲と不況(やさしい経済学)」『日本経済新聞』 1992年2月29日− 3月6日付朝刊。 link
  288. 1991年

  289. 「貿易摩擦と貿易不均衡」 大阪大学教授グループ著 『世界の中の日本経済』有斐閣、1991年、第13章、 191-206。
  290. 「産業組織論」・「内部組織」・「国際経済学」、[14] ゲーム論と経済学、『現代数理科学辞典』、大阪書籍、199 1年3月、452-456。
  291. 1990年

  292. 書評 伊藤元重・清野一治・奥野正寛・鈴村興太郎著  『産業政策の経済分析』 東京大学出版会、1988年、『季 刊理論経済学』、第41巻第2号、1990年6月、188-189。
  293. 1989年

  294. 書評 若杉隆平著 『貿易・直接投資と日本の産業組織』  東洋経済新報社、1989年、『日本経済研究センター会 報』、593号、1989年10月、48-49。
  295. 書評 Threat of Quotas in International Trade: Their Effect on the Exporting Country. By G. L. Stockhausen. (Westport, CT and London: Greenwood Press, 1988) Journal of Economic Literature, 27, June 1989, 632-633.
  296. 「設備投資」 今井賢一・小宮隆太郎編 『日本の企業』  東京大学出版会、1989年、第10章、235-252、(吉川 洋共著)。
  297. 「規模の経済性と料金・参入規制」 奥野正寛・金本良嗣 編著 『交通政策の経済学』 日本経済新聞社、1989年、 第4章、97-119、(奥野正寛共著)。
  298. 1983年

  299. 「革新は経済厚生をもたらすか」『経済セミナー』日本評 論社、1983年7月、101-106。
  300. 1982年

  301. 「寡占企業間の斉合的な相互推測」『季刊現代経済』 No. 49、1982年8月、122-133。
  302. 「日本経済とミクロ経済学−大型店舗進出規制と市場開放 −」『経済セミナー』 日本評論社、1982年5月、38-43。